【講演録】アジアで事業成長するためのエンゲージメント向上策

コーン・フェリーでは2024年10月17日に「アジアで事業成長するためのエンゲージメント向上策」と題するオンラインセミナーを開催しました。以下はその講演録です。動画は＜ https://vimeo.com/1020786571 ＞でご覧いただけます。

コーン・フェリー アソシエイト クライアント パートナー 岡部 雅仁

■日本企業にとって重要性を増すアジア現地法人

人的資本を開示し高めていこうと言われるようになって久しい。ここ1～2年の大きなトレンドとして、その範囲を国内だけではなくグローバルにまで展開しようという動きが生じている。経営対象となる海外の連結企業まで含める日本企業が急増しているのだ。その中で、ある程度現地任せになりがちな欧米の現地法人と違い、アジアについては進出の歴史が長く距離も近いため本社が直接手を下すことが多い。社員エンゲージメントを高め、その先にある事業を成長させていこうという取り組みだ。

私たちは昨年もアジアにスポットライトを当てたセミナーを実施し、好評を博した。今回は、エンゲージメントはもちろん、より事業的な文脈から見ていく。アジアが製造拠点から営業市場へと変わってきている中で、人事・組織の観点から何をすべきか考察したい。

■高まるアジアのエンゲージメント値

まず、コーン・フェリーでは「社員エンゲージメント（Engagement）」と「社員を活かす環境（Enablement）」という二つをエンゲージメントの軸として設定している。Engagementを「働きがい」、Enablementを「働きやすさ」と言い換えてもいい。「社員エンゲージメント」に加え「社員を活かす環境」も測るのは、個人がどれだけ組織への帰属意識を持って自発的に努力しようとしても、適材適所や社内の制度など個人が能力を発揮できる環境が組織内になければ意味がないからだ。

以下の図は、アジア太平洋地域に進出した日本企業の「社員エンゲージメント」と「社員を活かす環境」を国別にプロットしたもの。赤の棒が日本企業の現地法人の平均、ピンクの棒が国別平均、黄色の点々は各社のスコアのばらつきとなる。