成長し続ける営業組織には理由があります。当社が行った「2024年度営業組織の成熟度調査」の結果から、ベスト・イン・クラスの営業手法がどのようなもので、どのようにして組織を成長させ、パフォーマンスを向上させることができるかをご紹介します。

現在のパフォーマンスマネジメントに満足している人はほとんどいないでしょう。コーン・フェリーではビジネス界の外に学びを求め、業績向上を促す新しいマインドセットとアプローチを発見しました。

CEOサクセッションは、企業の最高権力者を移行させるだけのイベントではなく、戦略的方向性の変更、事業運営の調整、リストラクチャリング、企業文化構築、リーダーシップ・チームの再編成といった重要な戦略的イニシアチブの変化も意味しています。それを成功に導く方法をお伝えします。

2025年、グローバル企業は人材獲得を通じてどのようにビジネス・インパクトをもたらすのか？　それを明らかにするために、コーン・フェリーの40人以上のコンサルタントへのインタビュー、世界中の400人以上もの人材プロフェッショナルへのアンケートを実施し、5つのトレンドを抽出した。

コーン・フェリーでは2024年10月17日に「アジアで事業成長するためのエンゲージメント向上策」と題するオンラインセミナーを開催しました。その講演録をご覧いただけます。

CEOの離職率が過去20年間で最も高く、平均在職期間が7年未満の今、サクセッション・プランニングの仕組みづくりは将来に備える戦略的な手段です。コーン・フェリーの最新のソート・リーダーシップをご覧ください。

心理的安全性が高いチームは、学習行動が高く、従業員のモチベーションが高く、意思決定も優れているなど、心理的安全性と従業員エンゲージメントには明確な相関関係があります。その心理的安全性を測定するコーン・フェリーのメソッドを簡潔にまとめましたので、ご覧ください。

コーン・フェリーが2024年6月19日に実施したオンラインセミナー「財務指標と組織風土を両立させる持続可能なエンゲージメント向上策」の講演録。日本企業の経営テーマ「財務情報と非財務情報」について、非財務の典型的指標としての社員エンゲージメントがどう関連しているかを紐解く。

コーン・フェリーが2024年5月28日に実施したオンラインセミナー「製造業の人的資本経営の“要”、製造現場の従業員エンゲージメントの課題と対策」の講演録。重要だが対策が遅れがちな製造現場の従業員エンゲージメントの実態と向上の秘訣を紹介。

コーン・フェリーが2023年12月に実施したオンラインセミナー「23年グローバル調査結果から紐解く社員エンゲージメントの最新動向」の講演録。日本と世界の最新トレンドとエンゲージメント向上の秘訣を紹介。

新しいテクノロジー、新しい人材、新しい人材獲得戦術：専門家が予測する2024年のタレント・アクイジション・トレンド 常に流動し続ける今日の雇用市場で、人材部門のリーダーは劇的な変化に迫られています。人工知能（AI）は採用に革命を起こし、新世代の働き手は新たな期待をもたらし、「いつ」「どこで」「どのように」働く

「どうすれば人の能力を最大化できるのか」:このシンプルでありながら難解な問いに長年取り組んだ結果、その答えが見えてきました。 あらゆる人はポテンシャル（潜在能力）を秘めています。それは現在の職務で発揮されているものを超越し、新たなチャレンジに立ち向かう中で、自分ですら想像していなかったほどの能力です。そのポテ

本ペーパーでは、構造的インクルージョンの3つ目の柱であり、方法論でもあるインクルーシブデザインを探求し、組織がそれをタレントシステムにどのように適用できるかを見ていきます。 Reference Man（標準男性）をご存知ですか？この人物というか概念は、あなたが想像する以上にあなたの人生に影響を与えてきました。

マネジャーの仕事１００の基本（日本能率協会マネジメントセンター） どんな環境変化が起ころうと、どんな業界や規模であれ、会社を成長させる原動力となるのはビジネスの現場でチームをまとめながら職務を遂行するマネジャーである。そのマネジャーに求められるのは、組織のパーパスや方向性とメンバーの適性や志向性を両立させなが

仕事＝職種という旧来の考え方にとらわれていると、今日の最も重要な組織目標を阻害してしまいかねない。これに反し、組織は職種を要素分解し、個別のスキルを中心に据えた 運営モデルへと移行しつつある。スキルをベースに人材に関する意思決定を行うことで、組織はスケーラブルでより公平な人材活用方法を手にすることができるのだ。&nbs

コーン・フェリーでは2023年10月11日に「”現地任せ“から”現地と共に“アジアで成長するためのエンゲージメント向上戦略」と題するセミナーを実施しました（動画はこちら）。その講演録をご覧いただけます。 コーン・フェリー・ジャパン　シニア クライアント ディレクター　岡部 雅仁 ■アジア地域で日本企

コーン・フェリーでは2023年9月27日に「実証データがあぶり出す、エンゲージメントと報酬の”いい関係“」と題するセミナーを実施しました（動画はこちら）。その講演録をご覧いただけます。セミナー内では時間の都合で回答しきれなかった質問にも回答しています。 コーン・フェリー　ディジタル部門　カントリーリーダー　岡

コーン・フェリーでは2023年9月27日に「実証データがあぶり出す、エンゲージメントと報酬の“いい関係”」と題するオンラインセミナーを実施しました。そのレコーディングをご覧いただけます。

製造業および半導体業界の最新情報や見通し、需要のあるスキル、採用課題と解決策、などをまとめました。ぜひご覧ください。

はじめにダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（DE&I）への取り組み状況は各社各様でしょう。しかし以下の4つのステップは、根本原因を明らかにし、永続的な変化を推進し、職場においてDE&Iを競争優位の真の源泉とするために有用なものとなります。組織は年間で80億ドル*以上をダイバーシティ＆インクルー

本ペーパーは、人事、タレント・アクイジション、調達といった部門の担当者が、採用プロセスアウトソーシング（RPO）企業を選択する際のガイドとなることを目的としています。RPOとは、企業が採用機能の全部または一部を外部の専門企業に委託することです。大まかに言えば、RPOソリューションを求めることは、最先端のタレント・アクイ

第1回では顧客起点組織の成功法則、第2回ではその具体的なアプローチについてお伝えした。第3回では、過去2回で話した協働プロセスとテクノロジーのポイントとなる人材戦略について解説する。 コーン・フェリー　デジタル部門　シニア ビジネス ディベロップメント ディレクター　野見山 健一郎 ■セールス・イネ

コーン・フェリーでは2023年7月5日に「人的資本開示の盲点、製造現場のエンゲージメント」と題するセミナーを実施しました（動画はこちら）。その講演録をご覧いただけます。セミナー内では時間の都合で回答しきれなかった質問にも回答しています。 コーン・フェリー・ジャパン　シニア クライアント デイレクター　岡部 雅

真の声に耳を傾け、顧客すら気づいていないニーズを感じ取るためには、顧客に最も近い立場にある営業の役割を見直し、顧客起点の組織へと再設計していく必要がある。そのための具体的な手法から定着方法までを紐解く3回シリーズセミナー。第2回では、第1回でお伝えした顧客起点組織の成功法則、1. マインドセットを改革する、2.

コーン・フェリーでは2023年7月5日に「人的資本開示の盲点、製造現場のエンゲージメント」と題するオンラインセミナーを実施しました。そのレコーディングをご覧いただけます。

はじめに従業員がエンゲージメント高く生き生きと働いていることが、組織の成功にとって重要な要素であることに異論はないでしょう。エンゲージメントと職務におけるパフォーマンスが、生産性、定着率、利益、株主還元、離職率など数々の主要業績の確度の高い予測因子となることが調査からも分かっています。コーン・フェリーの調査によると、エ

顧客の真の声に耳を傾け、顧客すら気づいていないニーズを感じ取るためには、顧客に最も近い立場にある営業の役割を見直し、顧客起点の組織へと再設計していく必要がある。そのための具体的な手法から定着方法までを紐解く3回シリーズセミナー。その第1回では、顧客起点組織のポイントを紹介する。 コーン・フェリー・ジャパン　コ

採用において、この3年間はジェットコースターのような激動の日々でした。そのスピードが減速する様子はなく、財務、人事、タレント・アクイジション（TA）の各リーダーにとって、採用コストの削減とリスクコントロールの強化が最優先事項となっていることは、驚きではありません。しかしながら、こうした優先事項は優秀な人材を採用したいと

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、日本企業における報酬政策に係る実態調査を実施しました。今回の調査はアジア・パシフィックに限定し、高インフレや潜在的な景気後退が採用や雇用にどのような影響を与えているのか、その

グロービスと共同で『G-Agenda 2023年 特別号 コーポレートガバナンスの現在地とこれから』を作成しました。ぜひご覧ください。https://gce.globis.co.

ライフサイエンス業界の最新情報や見通し、需要のあるスキル、採用課題と解決策、などをまとめました。ぜひご覧ください。

コーポレートガバナンス・サミットへのお申込み コーポレートガバナンス・コードの施行以降、日本企業のガバナンスに対する意識が高まってきています。ガバナンス体制の両輪を成す指名と報酬の両委員会を見ると、多くの大企業で形式的な整備が急ピッチで進められてきました。ただし、形式を超えてどこまで実のある仕組みが作られてい

コロナ禍で3年が過ぎ、組織と人は強制的に新たな働き方を発見することになった。人はより良い職場環境とやりがいを求め、組織は従業員を惹きつけ、育成し、定着を求める。日本での転職市場が活発になってきた今、効果的な人事プロセスの構築が企業にとっての鍵となる、その中で採用、配置、育成、処遇、この人事プロセスが繋がった状態をどうや

コーン・フェリーのシニア クライアント パートナー綱島邦夫が2023年2月27日に日本CHO協会の人事戦略フォーラムで講演を行いました。以下でそのセミナーレポートをご覧いただけます。https://www.j-cho.jp/seminar/report/2023/0227.

採用の致命的欠陥人材の課題への向き合い方を根本から見直すべき理由 はじめにタレント・アクイジション（人材採用／TA）が最も必要とされる時にきちんと機能していますか？　必要な人材を採用でき、定着させることができていますか？　もし問題があるとすれば、それはTAチームではなく、組織全体の人材戦略のあり方に起因してい

優れた人材を惹きつけ、育成し、定着させている企業が躍進する結果にグローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、米ビジネス誌Fortuneと毎年共同で実施する調査、『世界で最も賞賛される企業（World’s Most Ad

現在および将来の不安定なビジネス環境で成功するリーダーを育成する、グローバルで効果が検証されたリーダーシップ開発プログラムです。 はじめに リーダーシップ・アクセラレータ・ポートフォリオは、コーン・フェリーの世界的に有名な方法論とIPをベースに構築された、標準的で高度に設定可能なプログラム群です。これらのプ

日本の大企業　成長10の法則　失われなかった30年の経営（日経BP 日本経済新聞出版） トヨタ自動車、ソニーグループ、ダイキン工業、大和ハウス、村田製作所、信越化学、コマツ、テルモ、中外製薬、ヒューリック、みずほ証券、りそな銀行、野村総合研究所、良品計画、伊藤忠商事――これらの企業に共通するのは伝統的大企業で

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、日本企業における報酬政策や在宅勤務の取り組み実態調査を実施しました。本調査は2022年10月にオンラインアンケート形式で世界各国の人事・報酬担当者を対象に実施し、世界112カ

人的資本経営における開示項目の一つである社員エンゲージメント。その水準の客観的な把握と向上活動は今後、一層重要性を増すと思われる。今回、コーン・フェリーがグローバルで最新調査を分析したところ、世界でエンゲージメントの新たな潮流が見られた。その示唆を一言で表すと「現状維持は衰退を意味する」となる。今、日本企業が取るべきエ

企業を取り巻く環境やビジネスの不確実性が増す中、日本では歴史的にも最も厳しい人材不足が発生しており、過去の成功体験が通用しなくなっています。本セミナーでは人材獲得における世界的な潮流を7つピックアップし、世界の先進企業が採用を人材戦略全体の中でどのように据え、変革ジャーニーに着手しているのかを探ります。 コー

2022/12/10に実施したオンラインセミナーをオンデマンド視聴いただけます。現在は独立研究者／著述家として活躍される山口周氏が、人事組織コンサルティングという仕事の魅力やコーン・フェリー在籍時に学んだことについて語っています。https://infokf.kornferry.

組織のダイバーシティ＆インクルージョンの取り組みをリードする。概要より多様でインクルーシブな組織を持つことのビジネス上の利点がますます注目されるようになり、多くの組織がダイバーシティ＆インクルージョンの方針を練り直し、ビジネス戦略の最前線に据えるています。これには、構造的な人材活用の手法とプロセスがすべての人材が公平に

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、B to B企業を対象にした営業変革ソリューション(powered by Miller Heiman Group)の公開講座を開講します。 Miller Heima

コーン・フェリーでは2022年12月15日に「22年グローバル調査結果から紐解く社員エンゲージメントの最新動向」と題するオンラインセミナーを実施しました。そのレコーディングをご覧いただけます。

～つながるキャンパス（事務局：NPO法人G-net）と提携しU24世代の自律的なキャリア形成を支援～グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、社会貢献活動の一環として、つながるキャンパス（事務局：NPO法人G-net

ここ数年、私たちはいつ、どこで、どのように、なぜ働くのかについて、かつてないほどの見直しを迫られています。2023年の雇用市場に何が起こるのか、市場環境の変化が人員計画にどのような影響を及ぼすのか、最高の人材を惹きつけ、定着させる戦略を構築するために雇用主は何をすべきなのか、コーン・フェリーの世界中のタレント・アクイジ

はじめに世界の採用市場は、過去18ヶ月間でかつてないほどの反転を見せています。人材不足に対応することが雇用主にとってのニューノーマルとなりました。経済の先行き不透明感から、多くの人材採用（Talent Acquisition/TA）担当者は、現在の人材不足の状況を見直す必要に迫られています。そして、以前成功したことが次

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、調査レポート「現状のインフレと労働市場が報酬政策に与える影響」を発表しました。 調査レポートのサマリー 米国のインフレ率は5%と過去40年間で最も高い水準にあるが

世界中で進行するインフレーションは各企業の報酬政策にどのような影響を与えているのか？　米国コーン・フェリーのコンサルタント2名による調査レポートでは、複数のツール（金銭的報酬と非金銭的報酬）を使い分けていることが明らかになりました。コーン・フェリーTom McMullen、Brian Reidy 著 米国のイ

コロナ前から顧客の購買行動は大きく変化しています。しかし、それにも関わらず、昔ながらの営業手法から脱却できていない企業は少なくありません。そこで3回シリーズのセミナーで、営業変革ソリューションのリーディングカンパニー Miller Heiman Groupの方法論と、コーン・フェリーの人材・組織ソリューションを融合させ

今日の複雑な営業環境において見込み客を継続的に獲得し受注するためには、営業チームと営業リーダーは戦略的なアプローチを確立する必要があります。顧客は変化しており、営業チームと営業リーダーはこれまで以上に戦略的な方法で顧客にインサイトとバリューを提供することで、受注の機会を広げ, より多くの案件を成約することが求められてい

コロナ前から顧客の購買行動は大きく変化しています。しかし、それにも関わらず、昔ながらの営業手法から脱却できていない企業は少なくありません。そこで3回シリーズのセミナーで、営業変革ソリューションのリーディングカンパニー Miller Heiman Groupの方法論と、コーン・フェリーの人材・組織ソリューションを融合させ

激動の2年間をきっかけにB to B営業組織は一時的な売上低下への対応はもちろん、今後も加速し続ける顧客変化に柔軟かつスピーディーに対応できる組織作りへの変革を続けています。そしてその役割を担うCROが経営チームに誕生。CROはセールステックやデータ分析を駆使し組織の壁を越えて改革を主導する存在です。CEO がパンデミ

プレスリリース2022年9月21日コーン・フェリー・ジャパン コーン・フェリー、コロナ後の就業意識の変化に対する調査論考を発表 Great Resignation（大量離職）、Quiet Quitting（静かな退職）の日本への影響を考察グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：K

“Great Resignation”と“Quiet Quitting” が与える社員エンゲージメントへの影響とその対策“Great Resignation（大量離職）”、”Quiet Quitting(静かな退職)”という現象が、アメリカを中心にグローバルで進行している。これらはコロナ後の世界の就業意識の連続的な変化

コロナ前から顧客の購買行動は大きく変化しています。しかし、それにも関わらず、昔ながらの営業手法から脱却できていない企業は少なくありません。そこで今回の3回シリーズのセミナーで、営業変革ソリューションのリーディングカンパニー Miller Heiman Groupの方法論と、コーン・フェリーの人材・組織ソリューションを融

真の顧客パートナーとして、顧客を起点に価値創造を続ける探索型組織の鍵とは何か。日本企業は変革の実現に向け、どこから着手すべきなのか。事業戦略、戦略実行モデル、人事施策など、戦略人事をどう構築すべきなのか。2022年7月20日に実施したセミナーの講演録をお届けます。 シニア ビジネスディベロップメント ディレク

企業は、資産を正確に把握し、評価します。在庫、製品の品質、営業費用、利益、顧客の需要を説明できるのは、それぞれについて正確な測定基準があるからです。では、人的資産を測定する際はどうでしょうか？細心の注意を払っている企業は極めてまれです。産業組織心理学者、人事・人材コンサルティング会社、そしてリーダーシップの研究組織は、

グローバル市場のスピード、不確実性、複雑性が増すにつれ、リーダーは、変化に適応しながらビジネスを軌道に乗せることで、この目まぐるしく変化する状況を乗り切る術を身につけなければなりません。このような困難かつ好機でもある状況において、経験豊富なコーチはエグゼクティブにとって非常に大きな支えとなります。しかし、コーチは、ビジ

コロナ禍によるビジネス環境の変化は個人や企業の対応力や適応性の差をあぶり出した。経営体制、雇用形態、リーダー像、DE&I、エンゲージメント等、「働き方」をめぐる常識の変化に企業はどう対応すべきか？

新しいTSR(人材・戦略・リスク)」によって企業は経営の方向性を転換し、広く株主と社会全体の両方に利益をもたらす「長期的成長」を生み出すことができることを説く書。

ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン―世界との共通点と相違点グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（DE&I）に関するグローバル調査を実施しました。その

どの組織にも適用できる最良のDE&Iスコアカードを知りたいですか？残念ながら、そのようなものは存在しません。しかし、あなたの組織にとって最適なスコアカードを作ることはできます。ここで示す方法論によって。 DE&Iに関する指標は常に重視されてきましたが、今や過去にないほど重要度を増しています。そ

ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（DE&I）の重要性が増す中、自社のDE&Iに関する現状を客観視するためのツールがこの「DE&I成熟度モデル」です。 ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン（DE&I）成熟度モデルは、組織がダイバーシティ、エクイティ＆インクルー

「ジョブ型雇用」がこれからの人事施策には不可欠といわれています。しかし、雇用や人材マネジメント、人事制度などが混然一体となったまま議論されており、本質的な理解が十分進んでいません。3月に刊行された『日本版ジョブ型人事ハンドブック』は、個々の切り口からジョブ型を捉えるのではなく、雇用・人材マネジメント・人事制度を一体とし

世界トップ企業の営業効率とパフォーマンス向上を支援グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、ガートナー社が発表する「2022 Gartner Magic Quadrant」においてセールス・トレーニング・サービス・プ

世界中で賃金の回復傾向が鮮明になり、非金銭的報酬の重要度が増す グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、2022年の世界報酬動向調査を発表しました。世界中で賃金の回復傾向が鮮明になる中、日本の昇給率は世界

日本版ジョブ型人事ハンドブック 雇用・人材マネジメント・人事制度の理論と実践／加藤 守和 著（日本能率協会マネジメントセンター刊）ジョブ型人事は一時期の表層的なブームを脱し、日本社会に定着しつつあります。もはや日本企業がグローバルで競争する上では、いかに効果的にジョブ型人事を運用するか、というステージに入ったと言えます

サステナビリティ・リーダーシップこそが、ビジネスのレジリエンス、革新性、そして将来のパフォーマンスを引き出す鍵となる。今、サステナビリティ・リーダーシップは、重要な転換期を迎えています。地球の気候変動の本質的なメカニズムが明らかになるにつれて、世界経済が存亡の危機に直面していることも俄かにわかってきました。ネット・ゼロ

医療企業、およびESGとサステナビリティへの取り組みを強化している企業が躍進グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本代表：滝波純一）は、米ビジネス誌Fortuneと毎年共同で実施する調査、『世界で最も賞賛される企業（World’s M

近年、パーソナリティ診断は一つのトレンドになりつつあります。パーソナリティ、つまり性格は、オンライン、ソーシャルメディア、デートアプリなどで簡単に診断でき、楽しむために結果を友人と共有するような場面をよく見かけます。しかし、こうした診断が普及するにつれ、誤った情報が広まる可能性も高まります。コーン・フェリーが持つ、確立

『月刊人事マネジメント』2021年12月号に弊社シニアクライアントパートナー綱島邦夫が『緊急プロジェクト：「ジョブ型課長」を量産する』と題するレポートを寄稿しました。発行元である株式会社ビジネスパブリッシング様のご厚意により、全文をダウンロードいただけます。

2022年の働き方におけるトレンドは？　コーン・フェリーがグローバルで発表した最新レポートの日本語版をダウンロードいただけます。英語版はこちら。この24ヶ月間ですべてが変わりました。企業にとっても、リーダーにとっても、従業員にとっても。混乱が落ち着こうとする中で、今、一つの事実が明らかになりました。パワーがシフトしまし

中核管理職を育成する「ジョブ型課長育成スクール」6回シリーズの最終回は「成果を上げる」。ジョブ型課長として、成果を出すためにはどのような制度運用、プロセスが必要か、また、成果を上げるチームづくりについて解説します。 コーン・フェリー・ジャパンプリンシパル　吉本 智康シニア クライアント パートナー　綱島 邦夫

中核管理職を育成する「ジョブ型課長育成スクール」6回シリーズ、第5回は「チームを創る」。よいチームを創ることは実に大変な作業で、リーダーは相手を包み込む、インクルーシブなリーダーになることが求められます。 コーン・フェリー・ジャパンプリンシパル　柏倉 大泰シニア クライアント パートナー　綱島 邦夫&nbsp

中核管理職を育成する「ジョブ型課長育成スクール」6回シリーズの第4回は「ジョブを想像する」。ジョブを想像／創造するにおいては、自社にとって「顧客は誰か」を見直し、業務プロセスを考える「顧客起点の行動」が必要となります。 コーン・フェリー・ジャパンシニア ビジネスデベロップメント ディレクター　野見山 健一郎シ

中核管理職を育成する「ジョブ型課長育成スクール」6回シリーズ、第3回のテーマは「自らの強みと課題を知り、成長をマネージする」。これは表面的なことではなく、より深い意味で自分を内省するということです。日々の中でいったん立ち止まって自分を知る、自分を振り返るといった機会は意外に少ないように思います。成果を実現するための個人

2022年の人材採用におけるトレンドは？　コーン・フェリーがグローバルで発表した最新レポートの日本語版をダウンロードいただけます。英語版はこちら。ここ数年、企業は人材プールの縮小に悩まされてきましたが、世界的なパンデミックにより、この人材難はかなり加速し、解決の見通しは立っていません。コーン・フェリーの2021年9月の

中核管理職を育成する「ジョブ型課長育成スクール」6回シリーズ、第2回「ジョブを理解する」の講演録をお届けいたします。ジョブとタスクは一見似たようなものに思えますが、中身はまったく異なります。ジョブとは自ら問題を発見して解決し、誰かに貢献する「仕事」ですが、タスクは決められたやり方、定例的なルーチンワークを行う「作業」で

今、多くの日本企業がジョブ型人事制度に関心を持ち、取り組みを進めています。しかし、制度の問題とは別に、社員の意識、行動様式におけるジョブ型という議論はほとんど進んでいません。制度をジョブ型にしても社員の働き方が旧態依然としたものであれば、改革の効果は期待できません。今、日本企業に必要なのはトップダウンの指示を実行する「

この激動の時代は、効果的なリーダーシップを発揮するための伝統的な方法をも覆しています。絶え間ない混乱に直面する今、優れたビジネスプランを立て、それをうまく管理し、仕事を任せ、先行き不透明な中で従業員を守るだけではもはや十分ではありません。このような状況下では、新しいタイプのリーダーが必要です。指示命令型ではなく、協調的

Develop your careerConnect with peersGrow as a leader コロナ禍をきっかけとして、今後の日本の医療体制について各方面で議論が盛んに行われています。議論において海外諸国の事例が引き合いに出されることもありますが、医療体制の国際比較おいて見落とされている重要なア

経営戦略としての取締役・執行役員改革 真のグローバル企業にむけての「監督と執行の本格的分離」／柴田 彰、酒井 博史、諏訪 亮一 著（日本能率協会マネジメントセンター刊）日本で取締役やコーポレートガバナンスというと、会社法をはじめとする法律がらみの専門的な領域の話で、自分には無関係と多くのビジネスパーソンにと捉えられがち

新型コロナウイルスによるパンデミックはかつてないほど世界を変えました。それは会社や学校とのかかわり方から、買い物や食料品の購入に至るまで、あらゆるものに影響を及ぼしています。そして販売の仕方も購入の仕方も大きく変えてしまったのです。このような変化に伴い、売り手と買い手の間のギャップが拡大しています。しかし、世界がパンデ

コーン・フェリーでは2021年9月2日に『「日本版ジョブ型」時代のキャリア戦略』出版記念セミナーと題したオンラインセミナーを実施しました。その講演録をご覧いただけます。講師：コーン・フェリー・ジャパンシニア プリンシパル 加藤 守和「日本版ジョブ型」時代のキャリア戦略 38歳までに身につけたい働き方のかたち／加藤 守和

脱炭素社会は、政府、企業、NGOの３者が互いの専門領域や得意分野を活かしながら、業界や国境を越えた共創において進むべき道です。我が国の二酸化炭素排出量の8割は企業や公共部門からの排出（※１）と極めて高く、ビジネスが脱炭素社会において果たすべき役割は極めて重大です。第4回目は、こうした極めて難易度の高い社会的課題に対処す

コーン・フェリーでは2021年8月18日に『日本企業を変えるジョブ型社員「中核管理職」の育て方』と題したオンラインセミナーを実施しました。その講演録をご覧いただけます。【無料／全6回】ジョブ型課長育成スクールのご案内 講師：コーン・フェリー・ジャパンシニア クライアント パートナー　綱島邦夫 ■ジョ

今、多くの日本企業がジョブ型人事制度（雇用の形態、評価・報酬の在り方）に関心を持ち、取り組みを進めています。しかし、制度の問題とは別に社員の意識、行動様式におけるジョブ型という議論はほとんど進んでいません。制度をジョブ型にしても社員の働き方が旧態依然であれば、制度改革の効果は期待できません。今、日本に必要なのはトップダ

コーン・フェリーでは2021年8月17日に「生涯現役時代の働き方とは」と題したオンラインセミナーを実施しました。その講演録をご覧いただけます。講師：コーン・フェリー・ジャパンプリンシパル　川本 文人 ■「生涯現役時代」はどんな時代になるのか日本のビジネスパーソンはいったい何歳まで働きたいと思っているのか。川本

「日本版ジョブ型」時代のキャリア戦略 38歳までに身につけたい働き方のかたち／加藤 守和 著「ジョブ型」の導入を進める企業が増えていますが、現在は企業側の視点に偏っており、個人側のキャリアに及ぼす変化は見落とされがちです。本書では、日本企業が「ジョブ型」へ舵を切ることにより、個人が身につけるべきキャリア戦略と行動原理に

コーン・フェリーでは2021年7月21日に「ジョブ型制度における人材育成のあり方」と題したオンラインセミナーを実施しました。その講演録をご覧いただけます。講師：コーン・フェリー・ジャパンシニアプリンシパル　加藤 守和プリンシパル　吉本 智康■日本におけるジョブ型制度の行方はじめに加藤氏が登壇。日本におけるジョブ型制度の

本年６月にコーポレートガバナンス・コードが改訂され、今後、上場会社においてスキル・マトリックスの開示が求められることになった。株主総会が集中する６月末時点において、株式時価総額トップ100企業における株主総会の招集通知を分析したところ、既に半数超の企業においてスキル・マトリックスが開示されていることが判明した。開示対象

コーン・フェリーでは、昨年に引き続きジョブ型制度における実態調査（2021年4月～5月）を実施しました。本セミナーではその調査結果をもとに、日本企業のジョブ型制度にかかる潮流について、ジョブ型制度導入支援の経験豊富なコンサルタントが解説しました。 講師：コーン・フェリー・ジャパンシニアプリンシパル 加藤 守和

コーン・フェリーでは2021年5月25日に「日本の人事部HRカンファレンス2021春」にて日立様と「日立製作所の事業変革と人財戦略～ジョブ型人財マネジメントとD＆I推進の取り組み～」と題するオンライン講演を行いました。そのスライドをダウンロードいただけます。「日本の人事部」内で開催レポートをご覧いただけます。開催レポー

今、日本企業に求められているのは従来のピラミッド型の経営を脱し、経営と現場が各々で躍動できる「両輪の経営」を実現することです。経営者の使命感とトップダウンのリーダーシップだけでなく、きちんと社員力が駆動することで企業という車は前に進めるようになります。そして、今起きている「ジョブ型」への転換は、その千載一遇のチャンスと

コーポレートガバナンス・コードの改定・施行を契機に、取締役会と執行体制それぞれの高度化を支援コーン・フェリーは、役員改革のコンサルティング事業を強化します。2021年6月に施行されたコーポレートガバナンス・コードの改定に沿った取締役会の機能強化を実現し、同時に執行側である経営陣に執行力を強化する支援を提供することで、持

コーン・フェリーでは、リモートワークが人と組織に及ぼす影響をまとめたホワイトペーパーEvolution or Revolution - Remote Workを発表しました。その日本語版をダウンロードいただけます。バーチャルワークの普及など、コロナウイルスは私たちの働き方に大きな変化をもたらしました。そして、コロナから

コーン・フェリーでは、デジタル・サステナビリティを実現するためにリーダーが果たす役割について、ホワイトペーパーLeader for the Digital Ageにまとめています。その日本語版をダウンロードいただけます。今、世界はかつてない規模のビジネスパラダイムシフトに直面しており、組織は旧態依然とした構造を解体し、

ジョブ型は「両輪の経営」を実現し日本企業を大きく変える可能性があるーコーン・フェリーのシニアクライアントパートナー綱島邦夫が新たに上梓した書籍に込めた思いを述べます。『ジョブ型と課長の仕事 役割・達成責任・自己成長』綱島邦夫・著／日本能率協会マネジメントセンター・刊2021 年5 月19 日発売／1,760 円（税込み

『ジョブ型と課長の仕事　役割・達成責任・自己成長』／綱島 邦夫 著（日本能率協会マネジメントセンター刊）今、日本のビジネス界で話題のジョブ型雇用ですが、現在は制度や運用に関する会社側の視点での議論が中心で、社員目線での議論が不足しています。本書では様々な業界でグローバルにコンサルティングに関わってきた著者が、社員層の中

少子高齢化が進む中、戦後～高度経済成長期に55歳だった定年は、80年代に60歳となり、21世紀に入って再雇用の努力義務を含めて65歳に。さらに2021年4月からは70歳と「定年のいたちごっこ」が加速しています。また、年功的に上昇を続けた賃金を定年後再雇用時に一度リセットし大幅減額したいという企業側の気持ちとは裏腹に、「

本シリーズは、コーン・フェリーで活躍する第一線のコンサルタントが、日本社会・日本企業の展望や解決策、日本人ビジネスパーソンの進むべき方向性などについて、様々な視点から解説を進めていく企画です。初回である今回は、コーン・フェリー・ジャパンの共同代表である五十嵐正樹氏と滝波純一氏による対談企画となります。五十嵐氏はエグゼク

日本企業に働き方改革の機運が高まってからだいぶ経ちますが、日本企業の生産性は主要先進国のなかで低い水準にとどまったままです。コロナ禍を経て、働き方改革のブームが去り、今は日本の働き方をめぐる議題のなかで「ジョブ型雇用」「ジョブ型人事制度」というキーワードがホットトピックスになりつつあります。コーン・フェリーの前身の一つ

生産性向上に効くジョブ型人事制度／加藤 守和 著本書は、生産性向上を実現させるために、どのようにジョブ型人事制度を構築・運営するかを解説した書籍になります。ジョブ型人事制度は、生産性改革に寄与することが分かってきています。社員にジョブ（職務）へ向き合うことを促し、各人の出すべき方向性や成果を明確にするからです。本書では

チームの職場環境を改善する最も効果的な方法は、リーダーの行動を変えることです。 本プログラムはリーダーシップ・アクセラレーター・ポートフォリオ ー 組織の能力を最大化するリーダーシップ開発プログラムの一つです。 概要コーン・フェリーの調査によると、最終的な組織成果の変動の30％はチームの組織風土に起

コーン・フェリーでは、パンデミックによる在宅勤務の普及を経て大きく変わりつつあるパフォーマンスマネジメント（社員のパフォーマンスを高めるための施策）について、新たなホワイトペーパーPerformance Management Programs in a Changing Worldを発表しました。その日本語版をダウンロ

コーン・フェリーでは、コロナ禍を経て大きく変化しつつある働き方やワークフォースの未来について、リサーチをもとにしたホワイトペーパー「Choose you own future」を発表しました。その日本語版をダウンロードいただけます。 MELISSA SWIFT, Global Leader, Workforc

長引くコロナ渦の影響で新たな働き方への変革が強制的に進んだ2020年。対面状態からリモート環境への変化に伴い、組織サーベイによる社員の状態把握・意欲向上の施策の重要度が一層高まっています。しかし、「サーベイすれども活用されず」「サーベイ過剰によるサーベイ疲れ」といった新たな問題も顕在化し、リモート環境で社員の意欲を高め

第１回は、環境と社会に意識したガバナンス経営とESG投資の関係について解説しました。第２回はSDGsの１つの重要テーマである「多様性」を受け入れる社会を実現するための課題について書きました。今回の第3回は、企業がサステナビリティを実現するうえでカギとなる「チーフ・サステナブル・オフィサー(CSO)」の役割について考えま

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、ガートナー社が発表する「2021 Gartner Magic Quadrant」においてセールス・トレーニング・サービス・プロバイダー部門のリーダーに選出され

コーン・フェリーでは2021年2月に『ジョブ型人事制度の教科書　日本企業のための制度構築とその運用法』（日本能率協会マネジメントセンター刊）を上梓。3月3日に本書の刊行を記念したオンラインセミナーを実施しました。本書の著者を講師とし、ジョブ型制度の導入・定着にかかる重要なエッセンスについて解説し、豊富なコンサルティング

大手日本企業20万人分のBefore/After比較から見えるその実態 コロナ禍を経て働き方が大きく変化する中、社員エンゲージメントはどのように変化しているのだろうか？　2020年は多くの企業からコロナ禍による社員エンゲージメントの悪化を懸念する声が寄せられた。コロナ禍の前後で社員エンゲージメント調査を実施し

本プログラムはリーダーシップ・アクセラレーター・ポートフォリオ ー 組織の能力を最大化するリーダーシップ開発プログラムの一つです。 組織は目標達成のため一部のハイパフォーマーに頼りがちですが、従業員はキャリア開発の機会とキャリアへの満足感を求めています。その両方を達成するにはどうすればよいのでしょうか？その答

ジョブ型人事制度の教科書　日本企業のための制度構築とその運用法／柴田 彰、加藤 守和 著本書は今話題の「ジョブ型」に関して書かれた初めての専門書と言えます（本書刊行時）。ジョブ型人事制度とは、人事制度を構成する等級制度・評価制度・報酬制度が「ジョブサイズ（職務価値）」を核として構成される仕組みで、コーン・フェリーの前身

私はオリパラボランティアとして「多様性と協調(Diversity & Inclusion」に関する研修を受講し、修了証の「Tokyo 2020 promotes Diversity & Inclusion」と書かれたステッカーを大切にしている。今回の東京オリパラ組織委員会トップの差別的発言は日本社会全体

前回は、戦略シナリオの３つのステップのうち、原動力の特定と、シナリオの作成についてお話ししました。今回は締めくくりとして、３つ目のステップである戦略の策定について考察します。具体的には、「戦略の立案」と「戦略の実行」について考えていきます。 戦略の立案では、それぞれのシナリオに対応する戦略オプションをもとに、

パンデミック下でも好業績をあげたのは、人材に投資する企業グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、米ビジネス誌Fortuneと毎年共同で実施する調査、『世界で最も賞賛される企業（World’s Mos

前回は、不確実な状況においてはバックキャスト（未来逆算思考）、つまり中長期の視点で将来考えられる姿を捉えた上で、そこから逆算して考える方法が有効であることをお話ししました。今回は、戦略シナリオの考え方をお伝えし、具体的にバックキャストを通じて将来を見据える方法を紹介していきます。 バックキャストを行うためには

今日のディスラプティブな（破壊的な）世界では、効果的なチェンジ・リーダーシップは必須のスキルです。 本プログラムはリーダーシップ・アクセラレーター・ポートフォリオ ー 組織の能力を最大化するリーダーシップ開発プログラムの一つです。 概要私たちは今日、ディスラプション（破壊）が当たり前の世界に生きてい

人事・労務の手帖2021年版 -withコロナ時代、組織・働き方をどうデザインしていくか-／編集 株式会社 産労総合研究所（2021）2020年に改正された法令の他、今後1年の検討課題となりそうなテーマを選び、第一人者が実務的に解説。人事課題・トレンドを広く網羅しつつ、コンパクトにまとめた1冊。コーン・フェリーのシニア

コーン・フェリーでは2021年1月20日に「育成を通じたジョブ型人事への新しい転換方法2 ―ソリューション営業―」と題するオンラインセミナーを実施しました。そのレコーディングをご覧いただけます。 ジョブ型人事への新しい転換方法シリーズ第一回　ジョブ型人事への新しい転換方法(1) 全体像 　2020年 10 月

日本は、2050年までに温室効果ガスの排出を実質ゼロにするという大きな目標を打ち出しました。ようやく、政府のトップダウンでSDGs（Sustainable Development Goals）に向け本格的に動き始めたように思います。温室効果ガス削減に向け企業は戦略を立てその実現に向け活動していくわけですが、その戦略実現

「遠き所を近く見、近き所を遠く見ること、兵法の専なり」江戸時代の傑出した剣術家、兵法家である宮本武蔵の言葉です。目先の動きだけに捉われるのでなく、総体として何が起こっているのかを感じ取り、間近な変化の意味を全体の変化から捉えよ、との意味です。COVID-19を契機に、世界は大きく変わっています。企業はいわゆる新常態（ニ

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、2021年の世界報酬動向調査を発表します。 3つの重要な傾向コーン・フェリーでは2020年3月から計4回にわたって世界中で簡易サーベイを行い新型コロ

コーン・フェリーの柏倉大泰 (かしわくら・ともひろ)です。11月の三連休を前に都内では新規感染者が過去最多を記録、小池知事が「会食は是非『小人数』。できれば『小一時間』。『小声』で楽しんで、料理は『小皿』に分けて、『小まめ』に換気や消毒をしていただく」5つの「小」を提唱しました。先行的なワクチン投与の話もでていますが、

コーン・フェリー、次世代経営人材の発掘と育成に関する調査レポートを発表海外先進企業に比べ取り組みの遅れが目立つも、コロナ禍により危機感は増す グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、「経営

コーン・フェリーでは2020年11月19日に「日本の人事部HRカンファレンス2020秋」にて富士通様と「富士通のジョブ型人材マネジメント～DX企業への変革に向けた人材哲学～」と題するオンライン講演を行いました。そのスライドをダウンロードいただけます。「日本の人事部」内で開催レポートをご覧いただけます。開催レポート

2020年11月23日（月・祝）に実施された一般社団法人G1／株式会社グロービス主催「G1経営者会議2020」の分科会セッション「グローバル化 x DX時代の組織・人材マネジメントのあり方」に弊社共同代表 滝波純一がパネリストとして登壇しました。https://g1summit.

コーン・フェリーでは2020年11月18日に「3回シリーズ年功序列の打破 ～ジョブ型人事制度導入に向けた人事制度・人材開発・人事機能とは～③」と題するオンラインセミナーを実施しました。シリーズ第三回は「人事部の能力・体制・システム」というテーマで、 年功序列を打破するために人事が備えておくべきものについて考察しています

年の瀬が近づき感じること早いもので、今年ももう11月である。木々の紅葉が、年の瀬が近づいていることを知らせてくれる。「年の瀬」と言えば、皆さんは何を思い浮かべるだろうか。私にとって「年の瀬」と言えば、何といっても「第九」である。「サントリー1万人の第九」というイベントをご存じだろうか。大阪城ホールの完成記念として、当時

コーン・フェリーは、組織・人事コンサルティング分野において、現在、グローバルスタンダードになっている数々のコンセプトを産み出してきました。 人材の能力を評価する基準として流布しているコンピテンシーや、心の知能指数として知られているEQ（Emotional Intelligence）などは 、当社が世界で初めて開発

当社、組織・人事コンサルティング部門が求める人材像組織・人事コンサルティング部門リーダー　柴田 彰シニア クライアント パートナー  わたしたちが向き合うクライアントは、日本を代表する企業の非常に優秀な方々です。加えて、クライアント企業の経営陣とも向き合い、価値を提供していかなければなりません わたしたち

コーン・フェリーのコンサルティング部門では、クライアントの経営戦略や事業戦略の実現を念頭に置いてプロジェクト を進めていきます そのため、従来の人事変革コンサルティングに加えて、より戦略に直結した組織・人事課題を解決する組織戦略コンサルティングも行うのが当社のスタイルです 経営戦略・事業戦略を実現するた

ディスラプティブ（破壊的）な時代に、バーチャルな環境下で組織・メンバーをけん引できるリーダーを育てる私たちはいまニューノーマルの世界で様々な混乱に直面しています。人々は職場環境やビジネスのやり方の変化へ対処していますが、その多くはバーチャルな環境下で行われています。チームのモチベーションを維持し成功するための体制を整え

コーン・フェリーの柏倉大泰 (かしわくら・ともひろ)です。フランスでは10月30日から2度目となる全国的なロックダウン措置を発表など、欧州では再びコロナ禍が拡大 しています。欧州各国はこれまで以上に厳しい規制・施策を検討しており、EUの基本理念のひとつである人の移動の自由も問い直されています。コロナ禍は経済問題だけでな

コーン・フェリーでは2020年10月27日に「育成を通じたジョブ型人事への新しい転換方法」と題するオンラインセミナーを実施しました。人材育成からはじめるジョブ型人事への転換について、その要所や落とし穴など実践的な知見や具体的な事例について解説しています。そのレコーディングをご覧いただけます。  第一

2020年10月23日発売の『労政時報』4002号に弊社日本共同代表の滝波純一が「未来をつくる人事リーダーに求められる要件」という記事を寄稿しました。『労政時報』のご厚意によりPDFをダウンロードいただけますので、ぜひご高覧ください。『労政時報』第4002号（20.10.

企業競争力を高めるこれからの人事の方向性／労務行政研究所 編Withコロナ時代を勝ち抜く人事部変革の在り方を専門家が提言。22テーマで人事マネジメントの未来を見通す。弊社シニアクライアントパートナーの柴田彰とアソシエイトクライアントパートナーの本寺大志が執筆に参加。

働き方の「自由」を求める声の高まりちょうど一年前の私のカレンダーを見返してみた。マレーシア旅行に行っていたようだ。首都クアラルンプールではKLタワーやペトロナスタワー眼下の景色を、世界遺産都市マラッカでは風情ある街並みとその賑わいを楽しんでいた。そのマレーシアは今どうなっているのだろうか。首都クアラルンプールでは感染者

コーン・フェリーでは2020年10月14日に「3回シリーズ年功序列の打破 ～ジョブ型人事制度導入に向けた人事制度・人材開発・人事機能とは～②」と題するオンラインセミナーを実施しました。シリーズ第二回は「人材の絶対評価とアセスメント」というテーマで、正しく人材を見極め、適切な人材配置をおこなう方法について解説しています。

日付媒体名記事名関連コンサルタント2023/12/1ウォール・ストリート・ジャーナル日本版米巨大テック、業績回復も「ミニ人員削減」優先2023/11/27日経ビジネスグローバル統合システムとして三井化学が採用。ワークデイが実現するジョブベースの人材マネジメントシニア クライアント パートナー　柴田 彰2023/11/1

月刊「事マネジメント」（ www.busi-pub.com ）2020年9月号に弊社シニアプリンシパル加藤守和が『調査と提言「ジョブ型人事制度の実態調査　～見えてきた導入課題と活用の可能性～」』と題する調査レポートを寄稿しました。月刊「事マネジメント」編集部のご厚意により、全文を掲載します。1.

2020年9月1日発売の『アデコPower of Work』22号に弊社日本共同代表の滝波純一が「ニューノーマル時代に求められるリーダーシップとEI（感情的知性）」という記事を寄稿しました。『アデコPower of Work』のご厚意によりPDFをダウンロードいただけますので、ぜひご高覧ください。

営業変革ソリューションのリーディングカンパニー、Miller Heiman Group (NowPart of Korn Ferry)が考える営業変革についてご紹介します。昨今、デジタルディスラプションをはじめとする様々な環境変化により顧客の購買動向も大きく変化しつつあります。また、現在直面しているCOVID-19の影

コーン・フェリーでは2020年9月16日に「3回シリーズ年功序列の打破 ～ジョブ型人事制度導入に向けた人事制度・人材開発・人事機能とは～①」と題するオンラインセミナーを実施しました。年功序列の打破を阻む4つのハードルを特定し、日本式のジョブ型人事制度の設計と運用を模索しました。そのレコーディングをご覧いただけます。

多くの日本企業で社員エンゲージメントの低さが大きな経営課題となっている。エンゲージメントを高めるのに近道はなく、定期的にエンゲージメント調査を実施し改善活動に取り組むというサイクルを地道に回す以外にない。その模範的とも言える事例を紹介する。日本企業の大きな課題の一つとして指摘される社員エンゲージメント。自発的に組織に貢

金融緩和による長期的な低金利環境、少子高齢化や人口減少を背景とした国内経済の停滞、顧客ニーズ・行動の変容、異業種・Fintechの参入、金融規制の変化など、日本の金融機関を取り巻く環境は、不確実・非連続に変化している。このような中、将来の金融機関の経営を担う「経営人材」の選抜・育成を本格的に検討する金融機関が増えている

組織を差別化するうえでは、強力なリーダーの存在が極めて重要です。 組織に強力なリーダーが存在しなければ、組織能力の発揮は限定的になります。コーン・フェリーが行った「組織変革」に関する研究によると、大きく変革に成功した組織とそれほど変革できなかった組織の収益成長の違いの約半数は、「適切な人材が上位のマネジメント・ポジショ

現在および将来の不安定なビジネス環境で成功するリーダーを育成する、グローバルで効果が検証されたリーダーシップ開発プログラムです。はじめに リーダーシップ・アクセラレータ・ポートフォリオは、コーン・フェリーの世界的に有名な方法論とIPをベースに構築された、標準的で高度に設定可能なプログラム群です。これらのプログラムを利

コーン・フェリーでは2020年8月31日に「経営者育成・サクセッションの実態調査から見えたこと」と題するオンラインセミナーを実施しました。直近で実施した調査結果から日本企業の経営者育成とサクセッションの現状を可視化し、経営人材育成3.

『月刊　人事マネジメント』2020年9月号に弊社シニア プリンシパル加藤守和が『調査と提言「ジョブ型人事制度の実態調査」～見えてきた導入課題と活用の可能性～』と題する調査レポートを寄稿しています。ぜひご高覧ください。http://www.busi-pub.

従業員エクスペリエンスの向上を目指してHXM(ヒューマンエクスペリエンスマネジメント)とは、一人一人の従業員エクスペリエンスを正しく捉え、評価し、向上させることで、従業員の力を引き出していくことである。従業員が自らの枠を超え仕事に励み、組織パフォーマンスを上げていきたいと思えるかどうかは、このHXMに大きく左右される。

コーン・フェリーの調査が繰り返し実証するの は、社員エンゲージメントと組織パフォーマ ンスの間に強力な相関関係があるということで す。 コーン・フェリーが数百もの企業組織と数千ものビジネスユニッ トを分析した結果、社員エンゲージメント（以下、エンゲージメ ント）のレベルが向上している企業は、エンゲージメントが

世界のトップ企業はいかにタレントマネジメント施策をリフレッシュ（刷新）またはディスラプト（創造的破壊）しているのか未来の仕事風景が気になりますか？　それなら英国公共放送BBCのウェブサイトを訪れてみてください。「自分の仕事はロボットに取って代わられるか？」といった質問にシンプルに答えてくれるでしょう。人工知能は、今後1

エンゲージメントケーススタディ集Step5：アクション社員エンゲージメント向上の成否は、調査結果を活用した改善アクションにあると言える。そこで鍵となるのが、アクションを開始する前にステークホルダーを効果的に巻き込むワークショップだ。ワークショップの種類やアクション推進時のポイントを、コーン・フェリーが提供した数々の事例

エンゲージメントケーススタディ集Step2：企画・設計様々な事業・歴史を持ち、独自性の強い子会社を世界各地に多く抱える日本の総合電機メーカーA社。共通の指標を用いてグローバル全体で社員の意識を把握したいというニーズは強い。異なる視点・考えを持つ各社を巻き込みながら、「全社調査」を成功に導くには何が必要なのか？　グローバ

コーン・フェリーでは8月5日に「アフターコロナの人事制度×人材育成×エンゲージメント」と題するオンラインセミナーを実施しました。ニューノーマルを見据え、日本企業は人事制度、人材育成、社員エンゲージメントについて、どのように変化に対応していかなければならないのか、各領域の最前線で活躍するコンサルタントが解説しました。その

コーン・フェリーの柏倉大泰 (かしわくら・ともひろ)です。8割おじさんこと西浦博教授がコロナ禍第二波の警戒を呼び掛ける中、夏休みを前に東京都では一日あたりの患者数が7月31日、8月1日と過去最高を二日連続で更新しました。事態の収束が見えない事業環境に置かれ、コロナ禍の一進一退を見極めながら柔軟に対応していくことが多くの

エンゲージメントケーススタディ集Step2：企画・設計社員エンゲージメントを向上させるためには、組織単位の結果だけでなく、属性ごとの結果も注視する必要がある。属性登録の基本的な考え方と、自社の人事施策と関連付けた属性別分析で施策の方向性への示唆を得た消費財A社の事例を紹介する。属性ごとに大きく異なる社員意識エンゲージメ

「週１回のオンライン講座に参加して、定期的に学ぶ習慣ができた。せっかく身についたこの学びの習慣を今後も継続していきたいです」。６月に実施した人事プロフェッショナル向けの研修の参加者が共有してくれた感想だ。今年予定している研修はほぼすべてバーチャルに切り替わった。バーチャル研修への切り替えが始まった当初は、対面で実施して

今日、世界中の組織がリモートでビジネスを行うことを学ばなければならない。社会的な距離が離れている今、同じ部屋にいられなくても仕事を続けていくには、新しい革新的な方法を見つけなければならない。このことは、学習と能力開発の専門家にいくつかの興味深い課題を提起している。もちろん、バーチャル学習は目新しいものではない。組織は長

コーン・フェリーでは7月8日に「経営人材育成3.

コーン・フェリーでは7月15日に「事例に学ぶジョブ型人事制度　導入後に日本企業で生じる課題とその解決策を学ぶ」と題するオンラインセミナーを実施し、今日本企業が大きく舵を切りつつあるジョブ型雇用で生じる課題とその解決策についてご紹介しました。そのレコーディングをご覧いただけます。プログラム：・日本におけるジョブ型人事制度

エンゲージメントケーススタディ集Step4：集計・分析・報告「エンゲージメントや組織風土の向上に対する経営陣の関心が薄い」という声は多くの日本企業の人事や組織開発担当者から聞かれる共通の悩みの一つである。大手小売企業A社も調査開始時点では同様の状態であったが、丁寧な結果報告プロセスを通じて経営陣の課題意識を醸成していっ

コーン・フェリーでは、世界がコロナ禍に直面した2020年3月～5月の3ヶ月間にわたり、コロナ禍が企業の報酬や福利厚生に与える影響を調査し、世界約100ヶ国、約8,000人の報酬および福利厚生担当の管理職以上から回答を得ました。本ホワイトペーパー「Optimizing rewards in a changing worl

コロナ禍の影響を脱しつつあるも、7割ほどの企業が年間事業収益の減少を予測。先進的な企業は未来の報酬戦略の検討に着手 グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、新型コロナウイルス（COVID-

コーン・フェリーの日本のコンサルタントが日経ビジネスオンライン「世界の事例で考えるコロナ後のキャリアと組織」と題する連載に寄稿しています。ただ考えを一方的に伝えるのではなく、コロナ後のキャリアと組織について読者の皆様一緒に考える企画です。皆様のコメントをお待ちしております。https://business.

コーン・フェリーでは6月19日に「アフターコロナの人と組織シリーズ第2弾　ニューノーマルな時代に向け、人と組織はどう変わるべきか？」と題するオンラインセミナーを実施し、ニューノーマルな時代に適応するために人と組織はどう変わるべきかについて述べました。そのレコーディングとセミナー内で寄せられた質問への回答をご覧いただけま

エンゲージメントケーススタディ集Step5：アクションエンゲージメントを向上させるためには、現場のマネジャーの協力が必要不可欠であるが、実際は業務に追われ、なかなか改善活動に取り組むことが難しい。では、どのようにマネジャーを巻き込んでいけば良いのか。化学メーカーB社の事例を紹介する。 会社の方針や理念を伝えて

コーン・フェリーでは6月3日に『VUCA　変化の時代を生き抜く７つの条件』の著者3人による「アフターコロナ 不確実な時代を生き抜くキャリア戦略」と題するオンラインセミナーを実施しました。不確実なコロナ時代を生き抜くためにビジネスパーソンに求められる条件を解説し、キャリアについて悩まれている方や更なるキャリアアップを目指

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、ジョブ型（職務型）人事制度の導入実態調査を実施しました。その結果、現時点で導入している企業は26％で、導入決定済み／導入検討中の企業を含めると過半数の企業が人

リクルーター、転職者、企業人事等5万人が選んだ信頼の置けるリクルーティング企業調査 グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、米Forbes社の実施する「米国のリクルーティング企業ランキング

コーン・フェリーの柏倉大泰 (かしわくら・ともひろ)です。引き続きコロナ禍が世界中を荒れ狂う中、2021年1月に開催されるダボス会議のテーマは「グレート・リセット」になるとの発表がありました。そこでは、これからの世の中は資本主義(Capitalism)」から「才能主義（Talentism）」に移行していくと述べられてい

エンゲージメントケーススタディ集Step1：経営戦略とのアラインメントエンゲージメント向上の第一歩は現状の適切な可視化である。数多のコンサルティングファームやリサーチ会社が、様々な枠組みやアプローチを提案する中、自社に適した調査ツールを、どのような観点から選べば良いのか。製造会社A社の事例を紹介する。 国内ト

かつてマイノリティ（少数派）と呼ばれていた人たちがマジョリティ（多数派）となるにつれ、企業組織も旧来のアイデンティティと受容性を見直す必要性に迫られている。BY ANDRÉS T.

2020年5月、アメリカ・ミネソタ州で黒人男性が警察官に首を押さえつけられ死亡した事件をきっかけに、全米各地で抗議デモが起きています。これを受け、コーン・フェリーでは黒人社員4人とCEO Gary Burnisonによる緊急討論会を実施しました。黒人社員が自身の身に起きた痛ましい経験を語り、Gary Burnisonは

社員エンゲージメント向上の目的は短期・長期の企業価値および業績の向上です。コーン・フェリーでは40年のグローバル調査実績からエンゲージメント向上要因を特定しています。そのエッセンスを本ケーススタディ集でご紹介します。 はじめに ～日本企業のエンゲージメントを本気で高めるために～皆様もご存知のように、日本企業の

コーン・フェリーでは、2020年5月18～19日に「2日連続シリーズ　アフターコロナの人と組織」と題するオンラインセミナーを開催し、多くのお客様に視聴され、好評を博しました。以下はレコーディングとセミナー時に寄せられた主な質問とその回答です。追加でご質問などございましたらコンタクトフォームよりお問い合わせください。&n

4割超が雇用への悪影響を懸念、3割強が賞与減額、4割が人事制度を見直し グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワー14F　日本共同代表：滝波純一、五十嵐正樹）は、新型コロナウィルスが日本企業の雇

コーン・フェリーでは2020年5月15日に「日本の人事部HRカンファレンス2020春」にAGC様と「エンゲージメントを飛躍的に向上させ『人財で勝つ会社』へと突き進むAGCの取り組み」と題するオンライン講演を行いました。そこで寄せられた多数の質問に一問一答形式で回答します。 Q　メーカーであるAGCが、商品や技術力でなく

現在、世界はコロナ禍のもと、極めて不安定な状態にある。順調に成長していた事業もコロナ禍を契機に、状況は大きく暗転した。ウィルスは人の移動を制限し、国や地域を分断した。グローバルでビジネスを展開していた企業は大きな打撃を受けている。グローバルの製造拠点である中国の機能停止は、製品の供給に大きなブレーキをかけた。サプライチ

リーダーシップの一形態として注目されているオーセンティック・リーダーシップ。自分らしさを貫き、チームの真の繋がりと親密さを育むリーダーのことだ。その育成のケースを紹介する。なぜ今、オーセンティック・リーダーシップなのか今、日本や世界でオーセンティック・リーダーが求められている。そこには大きく2つの要因がある。第一に、優

第１回調査（3月）より、給与削減および昇給凍結が9%増加し29％に、人員削減および/またはレイオフ（一時帰休）の検討が8%増加し42％に グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリー（NYSE：KFY｜コーン・フェリー・ジャパン 東京都千代田区丸の内1-8-1 丸の内トラストタワー14F　日本共

コーン・フェリーの柏倉大泰 (かしわくら・ともひろ)です。2020年4月7日の緊急事態宣言以降、職場と家庭、平日と休日、朝と夜など、様々な境界線が崩壊し、一年前とはまったく異なる環境を過ごされている方も多いのではないでしょうか。コロナ禍 = 「ジョブ型」人材マネジメントのシフトを加速人事という観点でいけば、一年前の今頃

コーン・フェリーは、米HRO Today‘Baker’s Dozen’顧客満足度調査で社員エンゲージメントサービスの提供企業として、2年連続で総合トップに選ばれたことをご報告します。コーン・フェリーは、サービスの幅、取引規模、品質など、すべてのカテゴリーにおいてトップを獲得し、社員エンゲージメントサービスにおけるトップ

経営環境が激変している1年2020年、経営陣はリーダーシップ能力だけでなく、極端に不透明な状況において組織を運営できるかを試されている。 一地域だけの問題として始まった新型コロナウイルス（COVID-19）は現在ではほとんどの国に波及し、世界中の組織に影響を及ぼし痛ましい事態をもたらしている。すでに何十万人も

コロナウイルスの世界的な感染拡大につれリーダーは大きな圧力に晒されているが、実は過去に同じような事態が発生したことがないわけではない。この状況に企業リーダーたちはどう対処すればいいのか、コーン・フェリーの専門家たちが提案する。 何が問題なのか：当初は中国のみの問題が、世界中に急速に拡大し、次々とビジネスに悪影響を及ぼし

競技のフィジカル面については科学的な管理が進んでいるが、選手の指導・育成に関するマインド面については、ビジネスの世界で当たり前のことがスポーツ界ではまだまだ導入が進んでいるとは言えない。リーダーシップ開発の理論やアセスメントを活用することで、より世界と戦えるようにしようとする取り組みを紹介する。近年、日本のスポーツ界は

ディスラプティブな時代に適応し、協力し、そして卓越するよう組織を推進させるリーダーとは リーダーシップは、事業を創造するか破壊するかのどちらかだ。考えてみれば当然のことだが、優れた企業が優れたリーダーを擁しているとは限らない。高い業績によって、有害な企業文化、疑わしい慣行、社員エンゲージメントの低下といった問

現代の日本企業が直面している構造的課題である年功序列の打破。日本企業のさらなる 発展に向け、今年、コーン・フエリーはこの課題に対する知見の発信に注力していく。ここ数年、日本企業では職務型人事賃金制度（以降、ジョ ブ型制度と略す）の導入が流行となっている。正確にいえ ば日本はジョブ型制度導入の第3次ブームを迎えている。

SAP様の「中堅中小企業の希望を実現するBlog」に弊社エンゲージメント調査に関する記事が掲載記されました。以下からご覧ください。https://www.sapjp.

「VUCAの時代」とされる現在、キャリア形成の方法、組織のあり方も変わる。コーン・フェリーの世界規模の調査研究を通じて分析されたデータから、これからの世界で求められ、成長し続ける人材が持っている能力を7つに落とし込み解説した本。

いま日本企業は、これまで優秀と見なされてきた人材とは明らかにタイプの異なる人材を求めている。その姿を具体的に明らかにし、そうした人たちがどこに存在しているのかを論じ、日本企業が人材マネジメントのメカニズムを根本から変革する必要があることを説く。

人材が戦略を主導しなければならないことを説く、21世紀企業のための人材戦略ブック。

日本企業の成長力の復活、そのための経営者と社員の働き方の改革、そして新たな組織ケイパビリティの創造についての処方箋。

柴田 彰、他／日本能率協会マネジメントセンター（2018）日本企業で働く社員はなぜエンゲージメントが低いのか？　自分が所属する組織と仕事に熱意を持って、自発的に貢献する社員の意欲を最大化するには？　社員エンゲージメントという切り口から、人と組織の関係を見直すべきときに来ていることを、成長企業の事例をもとに論じる。Ama

グローバルな組織コンサルティングファームのコーン・フェリーと株式会社グロービスは、日本の大手上場企業を対象に経営幹部のサクセッションに関する実態調査を実施しました。その結果、企業を取り巻く経営環境が大きく変化し、特に資本市場からの期待と社会的要請に応え続けるために経営幹部に求められる責任・要件も大きくシフトしていることが判明しました。