【講演録】“開示”から“活用”へ、最新データから紐解く日本企業の従業員エンゲージメントの課題と対策

コーン・フェリーでは2025年5月１5日に「“開示”から“活用”へ、最新データから紐解く日本企業の従業員エンゲージメントの課題と対策」と題するオンラインセミナーを開催しました。以下はその講演録です。録画は＜ https://vimeo.com/1084582195 ＞でご覧いただけます。

コーン・フェリー・ジャパン アソシエイトクライアントパートナー 岡部 雅仁

人的資本経営の要請から、多くの日本企業が従業員エンゲージメント調査を実施するようになって数年が経過した。ただ、調査を実施してデータを取ることが目的化しており、肝心のエンゲージメントや組織風土を向上させるための活動が疎かになっている企業も少なくない。本セミナーでは、日本企業の従業員エンゲージメント向上活動の現在地と、エンゲージメントを更に高めていくための方策を紹介したい。

■エンゲージメント水準のグローバル最新トレンド

コーン・フェリーでは毎年、グローバルでのエンゲージメント調査から得られたデータを集計している。今年は516社、825調査、710万人分のデータを分析した。私たちのエンゲージメント調査では、「社員エンゲージメント（Engagement）」と「社員を活かす環境（Enablement）」の2つの指標を測定する。その結果、どちらの指標もここ数年上昇傾向にあったものの、今年は微減もしくは横ばいになっているのが見て取れる（図表１）。これはグローバルも日本も同様だ。コロナ禍を経て企業がエンゲージメント向上活動に注力するようになり、それが成果を生んでいたのが、落ち着きつつある状況だと言える。

▼図表1