世界トップのシェアは未だ維持しているものの、収益性が悪化しており、これ以上の成長も望めない。ある素材メーカーは、大きな岐路に立たされていた。そのメーカーは幾つか事業を営んでいたが、収益性が悪化している素材事業が全社売上の半分以上を占めており、事業ポートフォリオの早急な組み直しが経営の 最重要課題だった。

ある総合リース会社は、従来のリース事業に依存していては成長に限界があると感じ、より難易度の高いプロジェクトファイナンスやエクイティ出資を伴う事業創出を新たな中長期戦略の柱としていた。

ある製造メーカーでは、国内市場が成熟化しこれ以上の伸びが見込めず、新たなサービス・ラインの確立と、積極的な海外への事業展開が成長に向けた重い経営課題となっていた。

ある総合商社では、海外でのさらなる事業拡大が必須であった。そのために、無数にある海外拠点の現地人材を育成すると同時に、拠点間の人材異動を活性化することが人事の課題となっていた。

ある大手食品メーカーでは、日本において圧倒的なブランド力を持つものの、さらなる業績拡大のためには海外の市場開拓が不可欠であった。しかし、人事制度はまったくグローバルに対応しておらず、強い危機感を持った経営から「人がグローバルに自由に行き来できる人事制度を一から構築して欲しい」という要望があった。