本年６月にコーポレートガバナンス・コードが改訂され、今後、上場会社においてスキル・マトリックスの開示が求められることになった。株主総会が集中する６月末時点において、株式時価総額トップ100企業における株主総会の招集通知を分析したところ、既に半数超の企業においてスキル・マトリックスが開示されていることが判明した。
開示対象については、全取締役を対象としているケースから、社外取締役あるいは社内取締役のみに限定しているケース、監査役や執行役員を含めて対象とするケース、など、企業ごとにバラつきがみられる。
スキル項目については、経営戦略とスキルが連動しているケースから、一般的な機能の列挙にとどまっているケースなど、企業ごとに取り組みのスタンスに差が見られる。また、国籍やジェンダーなどをスキル項目に含める企業も一部存在する。
各取締役等におけるスキル保有の有無については、スキル保有の判断基準が不明確であるケースが散見される。今後、客観性の高いプロセスを通じた説明責任の向上がマーケットから求められる。
- 開示されている各取締役等のスキル保有状況を類型化して単純集計したところ、以下のような状況であった。一例として、経営経験を有する割合は６割程度であるが、各社によって定義に含む範囲が異なり、経営経験を本質的に有すると言えるか疑問が残る。
- 全体の6割程度が保有するスキル： 経営経験、グローバル経験
- 全体の4割程度が保有するスキル：財務・会計、法務・リスク
- 全体の3割程度が保有するスキル:サステナビリティ、業界知見
- 全体の2割程度が保有するスキル：IT・デジタル、営業・マーケ、製造・開発、ガバナンス、人事
①（取締役の人材要件の定義）：経営戦略に照らして取締役会に必要「スキル（知識・経験・能力等）」を特定すること
②（取締役のスキル・ギャップの可視化）：取締役会メンバーの現有スキルの充足度を確認し、多様性の観点も含めて取締役会の構成上の課題を特定すること
③（取締役の選任・解任・サクセッション）：取締役に「必要なスキル」に対する持続的な獲得上の課題を特定し、不足する「スキル」の獲得に向けた人材施策を実行すること
④（「監督」と「執行」のバランス確保）：「経営の両輪」としての「監督（取締役会）」と「執行（経営陣）」とのバランスの実現とその持続性を確保
スキル・マトリックスは、形式的に開示するだけではその効果は不十分であり、本質的に意味のある形で活用するかどうかによって取締役会の実効性が大きく変わるといっても過言ではない。本稿が、各企業におけるコーポレートガバナンス関係者の検討の参考になれば幸いである。
関連記事
